期末で短納期の動画制作で気をつけるべきポイントとは?

年度末・期末が近づくと、残っている予算の使い道として「動画制作」を検討される方もいらっしゃるでしょう。

期末の予算で動画を制作することで、導入事例動画サービス紹介・会社紹介動画など翌年度以降にも活用できる資産にできるというのは動画の特徴ですが、
一方で、短納期での制作になってしまいがちであるというのは気をつけるべき部分です。

本記事では、年度末予算を使って短期間で動画を制作する際に気をつけるべきポイントや、短納期で制作できる動画の事例、逆に短納期の制作には向かない動画の事例などを紹介します。

「こんなに短期間で本当に間に合うの?」と半信半疑の方も、ぜひ最後までご覧ください。

目次

筆者のプロフィール

まず、この記事を読んでいただくにあたって「誰が何を書いているのか?」も非常に重要な要素になると思いますので、簡単に私のプロフィールをまとめています。

【株式会社case 代表取締役/動画制作プロデューサー:加藤智史】
新卒で入社した動画制作会社で広告・マーケティング・採用・人材研修など約400本の動画制作に携わる。その後、TVCMなどの制作を行う、大手制作会社にアカウントエグゼクティブとしてジョイン。数千万円規模のプロモーション案件に携わり、動画にとどまらないクリエイティブ制作やプロジェクトマネジメントを経験。現在は本メディアの運営を通じた企業動画の受託制作や、動画制作会社の営業支援などを行う。

動画制作会社(予算数十万円〜数百万円)での営業兼プロデューサーとしての役割を中心に、広告代理店(予算数百万円〜数千万円)でのアカウント(クライアントと社内クリエイティブチームの窓口、PM業務を担当する役割)なども経験しているため、比較的高い説得力で本記事をお届けできるのではないかと考えています。

よくある質問

最短でどれくらいの日数で制作できる?

制作する動画・内容によりますが条件が揃えば2週間程度で納品が可能なケースもあります。

期末予算で余った金額内で依頼できますか?

予算に合わせて制作可能なプランをご提示します。お気軽にご相談ください。

見積もりは無料ですか?

はい、見積り・ご提案は無料です。

年度末・期末の予算で動画を制作するメリット

  • 目的に応じた動画の制作が可能
  • 予算に応じた制作が可能
  • 中長期的な活用が可能

1つずつ説明します。

理由1:目的に応じた動画の制作が可能

動画制作は、マーケティング・広告・人材研修・採用・コーポレート・IR・コンプライアンス研修など、様々な目的に活用されています。

また、会社ごとに規定などもあるかと思いますが、現在はYoutubeやVimeoを始めとした無料・あるいは安価に利用できる動画配信プラットフォームも充実しており、社内・社外問わず制作した動画の配信・視聴環境も容易に整えられるというのも動画の特徴だと言えます。

理由2:予算に応じた制作が可能

求めるクオリティによって制作費は大きく変動しますが、予算ありきで考えると30万円〜青天井で予算に応じて制作が可能であるというのも、動画制作ならではの特徴です。

ただし、年度内に納品することを考えると現実的には恐らく〜300万円程度が動画制作で消化できる金額になることが多いでしょう。
あるいは、運良くタレントを活用することができたり、ロケーション費用が大きくなる場所での撮影をする場合などはこの限りではありません。

制作予算が増えるとよりリッチな動画制作が可能になりますが、その分スタッフ・キャストの手配などの準備の時間が必要になります。

また、企画や演出内容についての発注側への確認・承認の時間も必要になるため、より多くの予算をより短い期間で使う動画制作の場合、トラブルになるリスクが通常の動画制作より高くなるため、その点については注意が必要です。

理由3:中長期的な活用が可能

タレントや著名なナレーター・声優を起用しているようなどの特殊な条件がなければ、制作した動画はお客様側で自由に活用できるため、年度内に納品して翌年度に活用することが可能です。

広告向けの動画の場合には広告配信も含めて年度内に完了させるため短い期間に動画の活用が完了してしまうこともありますが、それ以外、例えばコーポレートムービー・工場紹介・営業向け・採用向けなどの動画であれば比較的長い期間の活用を見込むことができます。

また、上記のような動画は筆者の経験上、ある程度必要に迫られると制作を検討されるものの、そうでなければどうしても優先度が上がりにくいものです。しかし一方で「あれば便利」なので一度制作すると定期的にリニューアルされるという傾向にあるため、予算消化のタイミングで制作するのは良い機会だと捉えることもできるでしょう。

期末予算での短納期の動画制作で気をつけるべきポイント

期末予算で動画制作を行う際の特徴は「短納期」であるという部分です。期末までに納品して、請求書を発行する必要があるため、通常の制作よりもスケジュールが短くなりやすいです。その際に気をつけるべきポイントは下記の4つです。

  • 事前準備の徹底
  • 短納期な分、通常よりもお金がかかる
  • 購入素材などを有効活用する
  • 制作スケジュールは「動画制作」ありき

1つずつ解説します。

事前準備の徹底

動画制作を進行する際には、通常の制作でも制作の目的や視聴ターゲット、企画や表現について議論が繰り返されて制作進行が停滞することがあります。

しかし、期末予算での制作の場合にはその時間的猶予はありません。そのため、

  • 5W1Hについて整理しておく
  • イメージに近い動画を探しておく
  • 予算を決めておく
  • 外注先の決定方法を事前に決めておく

上記のような「自分たちで決められること」については事前に決めておくこと。そして重要なのは関係者の間で共通認識を形成しておくことです。

5W1Hについて整理しておく

制作会社は「動画制作」のプロですが、サービスや商材など対象物についてのプロではありません。

そのため、

  • なぜ動画を制作しようと考えたのか
  • 動画を見せたいターゲットはどんな人なのか
  • 動画を見たあとに、どんな感情を抱き・行動してほしいか

などの、いわゆる5W1Hの情報は事前にしっかりと決めておく必要があります。

イメージに近い動画を探しておく

上記で整理した情報をもとに、どのような動画が良いのかのイメージを具体化しておきましょう。

「これだ!」という動画を見つけることは難しいかもしれませんが、必ずしも1本の動画に絞り込む必要はありません。

動画のテイストやトンマナを言語化することは難しいので、複数の動画をピックアップするなど、イメージを共有する準備をしておくことが重要です。

予算を決めておく

通常の制作であれば多少予算に幅を持たせて予算ごとの提案に対して最適な選択をするということもできますが、短納期の場合にはおすすめできません。

できる限りコストパフォーマンスの高い選択がができるようにしたい…と言う考えはもちろん理解できますが、予算に幅がある場合

  • 複数の提案を考える必要がある
  • 予算ごとのベストソリューションを検討し、実行準備をする必要がある

これらの対応に非常に大きな工数を割かれてしまいます。

また、期末は制作会社にとっても繁忙期となり複数の顧客対応を同時に行っていることが多く、「通常の制作進行」とは状況が大きく異なるため可能な限り幅は狭めておいたほうが良いと言えます。

外注先の決定方法を事前に決めておく

見積りや企画提案が出揃ったのに意思決定に時間がかかるというのはよくあることです。
複数の担当者で意見が割れる、期末予算の使い道の優先順位が変わるなど原因は様々でしょう。

しかし、やはり意思決定に時間をかけることも難しいのが期末の制作進行です。

制作スケジュールは1日、あるいはアウトプットを提出する時間まで指定されている可能性もあります。その状況で少しでも遅れてしまえば全体のスケジュールに大きく影響を及ぼしてしまいます。

そのような事態を割けるために、

・意思決定者を決めておく
・複数の担当者の場合、多数決もしくは項目ごとの点数制など誰から見ても明らかに決まるようにしておく

など、ルールを明確にしておき、ルールに沿って決められるようにしておくことも1つの方法です。ルールを明確にしておくと、

制作会社にもルールを伝えられるため、制作会社としても提案しやすい

というのも大きなメリットになります。

短納期な分、通常よりもお金がかかる

必ずしも…というわけではありませんが、短納期な制作の方が費用は大きくなりやすい傾向があるということは明言できます。

通常、一定期間の間に複数の制作プロジェクトを進行している制作会社が、短納期案件の場合にはその案件の優先度を上げて通常よりも多くのリソースを投入する必要があるためです。

通常の制作の場合、発注側の都合と制作側の現実的なスケジュールをすり合わせることで制作スケジュールが決定されますが、短納期の場合には

発注側企業の都合で決定される=制作側が100%合わせる必要がある

ため、どうしてもこのような傾向は強くなります。

そのため、期末予算での制作の場合には「コスパ高く」というよりは、「いかにスムーズに精度の高い提案と見積りをもらって、意思決定するか」にフォーカスすることをおすすめします。

購入素材などを有効活用する

短納期で動画を制作する方法の1つとして、「購入できる素材」を有効活用するという方法があります。

アニメーションでも実写の動画でも同じことが言えますが、アニメーションの素材となるイラストをゼロからデザインして書き起こす、あるいは実写素材を撮影するにも撮影場所の選定や撮影日程の調整、スタッフの調達などが必要になるため、

それらのプロセスをすべて飛ばして「購入」することで入手できる素材を活用することで大幅に制作スケジュールを短縮することができます。

下記に、購入素材を活用して制作された動画をアニメーション・実写それぞれご紹介していますのでご参考ください。

制作スケジュールは「動画制作」を優先する

前述の通り、期末予算・短納期制作の場合には納期が動かせません。そのため、

納品までの制作スケジュールについては、制作都合を優先する

ということが求められます。

もちろん、一切発注側の要望を受け入れる隙がないということではありませんが、筆者の経験上、期末予算での制作の際には通常は「◯月◯日 ○○○提出」というスケジュールが「◯月◯日 AM10時までに」など時間まで指定されることも少なくありません。

つまり制作会社は数多くのスタッフが時間刻み・分刻みで仕事を進めており、期末予算での制作の場合にはできるだけ制作側の都合で進行できる準備をしておくことが、結果的なアウトプットの質の向上に繋がります。

短納期でも制作可能な動画の事例

前述の通り、短納期で制作する方法の1つとしては「購入素材を有効活用する」というのがあります。

その他、下記の様な特徴があると比較的短納期でも制作しやすいと言えます。

短納期で制作しやすい動画の特徴

アニメーション・モーショングラフィックス動画

  • 短い尺
  • カット数/シーン数が少ない
  • 動き(アニメーション)が比較的シンプル

実写

  • 撮影場所・日数が少ない
  • 撮影場所が自社(発注側企業)オフィスなど、許可取りや手配が容易
  • 撮影する人数、スタッフの数が少ない
  • キャスティング(プロの役者やモデル、エキストラなど)が不要

共通するのは「工数が少ない」ということなので、上記の様な条件を満たすものは短納期でも制作しやすいと同時に、比較的費用も抑えやすいと言うこともできます。

短納期でも制作可能な動画事例

短納期でも比較的制作しやすい事例をアニメーション・実写それぞれで紹介します。必ずしも前述の条件を満たすものではありませんが、ご参考ください。

アニメーション・モーショングラフィックス

実写

短納期での制作に向いていない動画の事例

制作期間が長くなる制作は向いていないのですが、動画のジャンルとしては

  • ブランドムービー/ブランディング動画
  • コンセプトムービー

…と表現される動画は期末予算・短納期での制作は向いていません。

それは、ブランドやコンセプトを改めて言語化し、それをターゲットにどのような表現で届けるのか?をしっかりと検討するなど、通常のプロモーション動画よりも制作期間が長期化しやすいのが、これらの動画であるからです。

ブランドムービーについては下記の記事で解説していますので、ぜひご参考ください。

ただし、ブランドムービー/ブランディング動画、コンセプトムービーは便宜上「そう呼んでいる」だけで特に明確な定義がなく、実態としては「なんとなく世界観を表現したイメージムービー」を制作したいというケースもありますが、そのような動画であれば短納期での制作が可能です。

動画制作の流れ

年度末、期末で短納期での動画制作の場合には、事前に動画制作の流れを大まかにでも把握してどのステップでどのような作業・確認が必要になるのかは事前に理解しておいたほうがスムーズです。

詳細は省きますが、下の画像をご参考ください。

動画制作時の発注者(顧客側)の役割

制作スタート後が本番で発注者・顧客側にも制作会社には決して担うことができない重要な役割があります。

それは、

  • 「決める」こと
  • スケジュールを意識したレスポンス
  • 具体的なフィードバック

という3つです。1つずつ解説します。

①「決める」こと

制作方針や企画、絵コンテなど動画制作についての情報の多くは制作会社から提案・提示されますが最終的にそれに「GO」を出すのは発注者・顧客側の役割です。

もちろん、そのために必要であれば自社の関係者との社内調整や根回しなども含まれます。

②スケジュールを意識したレスポンス

制作会社側がスケジュールを遵守するのはもちろんですが、発注者・顧客側が制作会社と約束したスケジュールを守らない・守れないケースは少なくありません。

もちろんそれは、顧客側にとって納期が多少遅れても大した問題ではないから…という理由からくるものだと理解していますが、制作会社側はそのスケジュールをベースにクリエイターのスケジュール・リソースを確保しています。

特に短納期での制作の場合には、発注側も制作スケジュールを死守することが求められます。

③具体的なフィードバック

制作会社からのアウトプットには、できる限り具体的にフィードバックするように意識するとよりスムーズに進行できます。

例えば、制作会社から提出されたデザインなどがイメージと異なる場合に、

「なんかピンと来ないのでやり直して下さい」

…というフィードバックだと、制作会社としてはどこから手をつけて良いのかの判断ができません。そのため、

「ここの色味をもう少し濃く(薄く)したのを見てみたい」

「ターゲットの心情を考えると〇〇なので、もう少しシャープな印象にしたいと思うのですがどうでしょう?」

など、

  • どのように修正したいのか。
  • その修正を行いたい理由や背景

をセットにして伝えるなど、より具体的なフィードバックを行うとコミュニケーションがスムーズになります。

動画制作はcaseへご相談ください。

とても長くなりましたが、ここまでお読み頂きありがとうございます。

もし、この記事を読んで「いいな」と思えたらぜひ弊社caseへ動画制作についてご相談ください。

情報整理や予算の検討などの事前準備がご不安な方は筆者がお手伝いいたします。
是非、下のボタンからお気軽にお問い合わせください。

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この記事を書いた人

【株式会社case 代表取締役 / 動画制作プロデューサー】
新卒で入社した動画制作会社で広告・マーケティング・採用・人材研修など約400本の動画制作に携わる。その後、TVCMなどの制作を行う、大手制作会社にアカウントエグゼクティブとしてジョイン。数千万円規模のプロモーション案件に携わり、動画にとどまらないクリエイティブ制作やプロジェクトマネジメントを経験。現在は本メディアの運営を通じた企業の動画制作支援や、動画制作会社の営業支援などを行う。

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