動画制作の費用や見積りは、わかりにくいのかもしれない。

お客様に動画制作のお見積りを提示すると、少なからずご質問をいただくのですがお客様との関係性が良好であればあるほど、少し聞きにくそうな様子で質問をいただくことがあります。

個人的にはウェルカムではあるのですが、きっと「本当は聞きたいけど、聞きにくい」ということもあるのだろうなと思ったので、ここで動画制作の見積りについて、可能な限り説明したいと思います。

動画制作の見積りは何で変わるのか？

よく聞かれる質問の1つが、この「動画制作の見積りはなにで変わるのか？」です。確かに、普段動画制作に触れることが無いとイメージしにくいかもしれませんが、
動画制作の費用は大きく次の4つの要素で構成されています。

• 人件費
• 機材費・ロケーション（スタジオ）費
• 制作費
• 制作会社の利益

人件費

動画制作の内容によって、関わるスタッフの数や種類は大きく変わりますが、普段テレビでも耳にするような役職だけでも、例えば

• ディレクター
• カメラマン
• 音声
• 照明

などが挙げられます。

関わるスタッフの役割によって、その費用は「1日あたりいくらくらい」という計算がされることもあればディレクターのように動画全体のクオリティや演出などの責任を負う役割の場合には「この仕事だといくらくらい」という計算になることもあります。

また、「1日あたりいくらくらい」という計算がされるケースでもその単価は役割や人によっても異なります。（概ねの相場のようなものはありますが）

ぶっちゃけいくらくらいなの？

繰り返しになりますが、これは本当に人によって変わるというのが実態です。

例えば、比較的キャリアの浅い人であれば1〜2万円/日で稼働するケースもありますし、一定以上のキャリアがある場合には5〜8万/日というケースもあります。また、著名な方の場合には1案件で100万円以上のフィーが発生するカメラマンなどもいます。

…なので、制作会社の立場としてはお客様がそこまで気にする必要はあまりないと思います…というのが正直なところです。

制作会社側は、お客様から預かった予算と期待値を照らし合わせながら時に、「予算的に厳しいけど、この案件はあの人にお願いしたい」と考えることもあれば、「予算的に厳しい一方で難易度としては高くないから、まだキャリアは浅いけど信頼できるあの人にやってもらおう」と考えることもあります。

このあたりは制作会社とクリエイターとの関係性、制作会社とお客様の関係性、案件の特性などいろいろな要素が絡み合って決定するので、一概に「これが相場」とは言えないのです。

機材費・ロケーション（スタジオ）費

撮影や音声収録に使う機材や、照明機材など動画制作には数多くの機材が使われ、制作費が大きくなればなるほど多くの機材が使われる傾向にあり、機材が増えれば当然それを使う人も増えます。

撮影機材の費用については、プロ向けのレンタルショップもあるので、気になる方はご覧になられても良いかもしれません。

また、ロケーション・スタジオ費は場所によりますが安くても￥10,000/h〜で、高いところは1回の撮影で数十万〜の費用がかかるケースもあります。

制作費

この部分は制作会社によって「項目名」が異なるかもしれませんが、意味合いとしては

1. 動画制作にかかる、雑費的なものをまとめた費用
2. 動画制作に必要な雑務をまるっと引き受けてくれる人の人件費

だったりします。

１は、例えば移動のための車両の手配やお弁当の手配、スタジオの手配や候補のピックアップ、許可取りなどなどです。制作内容によってその業務は多岐にわたります。

制作会社の利益

当然、制作会社もビジネスでやっているのでこれまで説明してきた費用（原価）に加えて、会社を維持存続させるための間接費用を含めた利益を上乗せしたものが「見積り」になります。

この「利益」や「粗利」の割合は制作会社の考え方によりますが、複数の制作会社で仕事をした筆者の経験からお伝えすると

1. 制作会社ごとよって異なる、制作体制によって異なる
2. 制作予算によって利益の割合を変えている会社もあるし、そうでない会社もある
3. 案件や顧客ごとに多少変動する

１：制作会社ごとよって異なる、制作体制によって異なる

制作会社ごとによって異なる、というのはそのままの意味ですが「制作体制によって異なる」というのは

• 自社にクリエイターを抱えていて外注する範囲が狭い会社
• 自社にはクリエイターを抱えておらず、外注する範囲が広い会社

のどちらに該当するかで大きくことなるという意味です。

例えば後者であれば、外注費の割合が大きくなるため、「原価」も大きくなります。しかし、前者であれば外注費・原価は小さくても、繁閑にかかわらず常にスタッフを雇用している分間接費用が高くなります。

2：制作予算によって利益の割合を変えている会社もあるし、そうでない会社もある

例えば、ある会社は粗利を予算の40％で固定しているとすると、

100万円の予算であれば、粗利は40万円

1000万円の予算であれば、粗利は400万円

…となります。

また、ある会社は粗利を全体予算によって変動させているとすると、

100万円円の予算であれば、粗利は50％で50万円

1000万円の予算であれば、粗利は35％で350万円

…となる、といった具合です。

案件や顧客ごとに多少変動する

例えば、

その案件が制作会社にとって「ほしい実績」になる案件なのかどうか。
そのお客様が「今後の取引にもつながりそうなお客様なのかどうか」。

などによって、多少の変動があります。

そのため、もし少しでも安く依頼したいと考えられる場合には、

・依頼している案件のような実績が少ない会社
・納品後に実績として紹介することに協力すること

この2点をクリアできると、そうでない場合と比べると安く発注できる可能性は高くなるでしょう。

結論、わかりにくいかもしれないけれど、説明はできます。

当たり前のことなんですが、見積もりの根拠はある程度のラインまで（原価や利益率などに触れないライン）はしっかりと説明できます。

そもそもちゃんと根拠をもった見積りを作成しているという大前提もありますが、お客様からご依頼いただいて、制作過程で制作条件が変更になり見積りが変わるケースも多々あります。

その際に、「なぜ、どの項目の金額が、どれくらい変わるのか」というのを制作会社は説明する必要があります。そのためにもやはり見積りには根拠が必要になるため、制作会社としては「いい加減な見積り」を作成することのインセンティブはそもそも無いのです。

…なので、もし見積りの中で気になる部分やわからないことなどがあれば、遠慮なく制作会社や営業担当者に質問してください。聞きにくいかもしれませんが、お金の部分は感情や人情をある程度除外して、話をした方がスムーズで結果的にはコスパの高い制作に繋がるというのが筆者の持論です。

動画制作のご相談はぜひcaseへ

最後まで読んでいただきありがとうございます。

この記事を読んで、もしいいなと思って頂けましたらぜひ動画制作の際にはcase/加藤までお問い合わせください。

まだまだ会社としての実績は他社さんには勝てないというのが率直なところですが、これまでのキャリアの中で数多くの動画制作をプロデュースしてきた経験と、その中で培った優秀なクリエイターとのネットワークを最大限に活かして、動画制作のお手伝いをさせていただきたいと思います。